葬儀費用を自分で準備する方法と知っておきたい注意点

こんにちは。静岡の葬儀社 富士葬祭です。

 

葬儀の簡素化や家族構成の変化などにより、「自分の葬儀費用は自分で準備しておきたい」とお考えの方が増えています。

 

そこで今回は、希望の葬儀を行うために準備すべき費用はいくらなのか、どのように準備すれば良いのか、そして準備する際の注意点について解説します。

事前にしっかりと準備を整えておけば、残されるご家族も慌てることなく、故人様の想いに沿った葬儀を執り行うことができるでしょう。

葬儀費用はいくら？自分で準備する前に知っておきたい相場

葬儀費用は葬儀の規模や形式によって大きく異なります。

葬儀費用を自分で準備する際には、まずは「自分が希望する葬儀内容だと、どのくらいの費用が必要になるのか」を把握しておきましょう。

 

近年増えてきている家族葬や一日葬といった比較的小規模な葬儀は、100万円前後が目安となります。

一般葬のように参列者が多い葬儀の場合は、150万円以上かかることも珍しくありません。

 

葬儀費用の総額には、葬儀施行料、式場利用料、火葬料のほか、寺院や神社などへのお礼、参列者への接待費用などが含まれます。

寺院・神社への費用とは、仏式では僧侶へのお布施やお車代、御膳料などを指し、キリスト教式や神式では牧師・神父・神主への謝礼にあたります。

 

参列者の人数が多ければ式場の広さや飲食接待の費用も増え、宗教儀式を手厚く行えばその分の費用もかさみます。

一方で、通夜や告別式を行わない直葬・火葬式など、簡素な形式を選ぶ場合は、40万円程度で執り行えることも。

 

自分がどのような葬儀を希望するのかによって、準備すべき金額は変わってくるでしょう。

 

葬儀費用を自分で準備する主な方法

葬儀費用を自分で準備する方法はいくつかあります。

それぞれの仕組みやメリット、注意点を理解した上で、自分に合った方法を選びましょう。

 

貯金・預金で準備する

最も一般的な方法は、銀行口座に葬儀費用を貯めておくことです。

必要な金額を口座に残しておけば、ご家族が葬儀費用に充てることができます。

 

ただし、口座名義人が亡くなると銀行口座は凍結され、原則として引き出しができなくなります。

預貯金の仮払い制度を利用すれば、相続人が一定額を引き出せますが、必要書類の準備や上限額、相続放棄ができなくなるといった点にも注意が必要です。

 

互助会に加入する

冠婚葬祭互助会は、毎月一定額の掛金を積み立てておき、必要な際に葬儀や結婚式などの冠婚葬祭サービスを受けられる制度です。

月々少額から無理なく積み立てられるため計画的に準備しやすい方法で、希望する葬儀場が互助会所有であれば検討する価値があります。

 

一方で、積み立てた金額だけでは希望する内容の葬儀が行えず、追加費用が必要になる場合もあります。

また、加入から利用までの期間が短い場合は、未納分の一括納入や早期利用費が発生することもあるため、確認が必要です。

 

少額短期保険（葬儀保険）を利用する

少額短期保険は通称「ミニ保険」とも呼ばれ、保険期間が短く保険金額も低めに設定された保険のこと。

葬儀費用の準備を目的とした商品もあり、月々の保険料が手ごろな点が特徴です。

 

医師の診断書が不要で告知のみで加入できる商品が多いため、高齢でも加入しやすく手続きも簡単です。

保険金請求から支払いまでが比較的早く、書類到着から数日で支払われることが多いため、急な出費にも対応しやすいでしょう。

 

ただし、直近で入院していた場合や長期間通院している場合は、加入できないことがあります。

また、告知内容に誤りがあると保険金が支払われない可能性があるため、正確な告知が必要です。

 

葬儀信託を活用する

葬儀信託は、葬儀社と葬儀の内容を決めて、その費用を信託会社に預けておく方法です。

契約者が亡くなると、事前に取り決めた内容で葬儀が執り行われ、信託会社から葬儀社へ費用が支払われる仕組みになっています。

 

葬儀内容の決定から支払いまで一括で管理できるため、ご遺族の負担を大きく軽減できます。

資金は信託会社が管理するため、万が一葬儀社が倒産しても預けたお金が守られる点も安心です。

 

ただし、信託会社と提携している葬儀社でしか利用できないため、信託サービスを提供している葬儀社を選ぶ必要があります。

 

自分で葬儀費用を準備するときの注意点と生前にやるべきこと

葬儀費用を準備する際は、いくつか注意しておきたいポイントがあります。

せっかくの準備を無駄にしないためにも、事前に確認しておきましょう。

 

家族や周囲に必ず伝えておく

葬儀費用を準備していても、家族がそのことを知らなければ意味がありません。

どこにどのような方法で葬儀費用を準備しているのか、引き出すにはどうすれば良いのか、連絡先はどこかなど、具体的な情報を家族に伝えておく必要があります。

 

エンディングノートを活用し、費用の準備方法や希望する葬儀の形式、連絡先などをまとめておくのもおすすめです。

情報が一カ所にまとまっていれば、ご家族も落ち着いて対応できます。

 

エンディングノートには、葬儀費用に関する情報だけでなく、銀行口座の内容、保険契約、互助会の会員番号などもまとめておくと安心です。

 

葬儀費用と相続の関係を把握する

葬儀費用は相続財産から支払うことができますが、相続放棄を検討している場合は注意が必要です。

 

相続放棄をする予定の相続人が故人様の預貯金から葬儀費用を支払うと、単純承認とみなされ、相続放棄ができなくなる可能性があります。

単純承認とは、相続人が被相続人（故人様）の財産を、プラスもマイナスもすべて引き継ぐことを認めた状態のことをいいます。

 

預貯金の仮払い制度を利用した場合も同様のリスクがあるため、葬儀費用の支払い方法と相続の関係については、家族間でよく話し合っておくことが大切です。

 

葬儀費用と相続財産の関係については、「葬儀費用は相続財産から支払える？負担者や控除対象を解説」でも詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

 

葬儀の事前相談を活用する

多くの葬儀社では生前の事前相談を受け付けています。

事前相談では、葬儀の形式や祭壇のグレード、料理の内容などを確認でき、見積もりも作成してもらえます。

複数の葬儀社で見積もりを取れば、費用の比較もしやすくなります。

 

葬儀場の見学やエンディングノートの配布を行なっている葬儀社もあり、疑問や不安を解消しながら納得のいく準備ができるのが大きなメリットです。

事前に葬儀の内容を決めておくことで、ご遺族も慌てることなく故人様の意向に沿った葬儀を執り行えるでしょう。

 

富士葬祭でも事前相談を承っております。

1級葬祭ディレクターが対面でご本人様やご家族様の想いを丁寧にお伺いし、ご納得いただけるプランをご提案いたします。

ご相談やお見積もりはすべて無料で、何度でもご相談いただけますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

 

葬儀費用を自分で準備してご家族の負担を軽減しましょう

葬儀費用を自分で準備することは、ご家族への思いやりであり、終活の大切な一歩です。

葬儀費用の相場は形式によって異なり、家族葬や一日葬で100万円前後、一般葬では150万円以上かかることもあります。

 

準備方法には、預貯金、互助会、少額短期保険、葬儀信託などがあり、それぞれにメリットと注意点があります。

特に預貯金で準備する場合は、口座凍結や相続との関係を理解しておくことが重要です。

 

何より大切なのは、準備した内容をご家族にきちんと伝えておくことです。

葬儀社の事前相談も活用しながら、ご自身が納得できる形で備えていきましょう。

 

静岡県の葬儀は、富士葬祭におまかせください。

いざというときに慌てないためにも、葬儀場の見学や事前相談も承っております。